国際金融寡頭勢力は、正に日本国民に対してやりたい放題。次々と手を変え品を変えあらゆる攻撃を仕掛けている。311地震と津波、原発事故のドサクサの陰で起きた史上最大規模の火事場泥棒（金融詐欺）事件をご存じだろうか？
「火事場泥棒」の意味を広辞苑で調べると「火事場の騒ぎにまぎれて盗みをする者」或いは「どさくさまぎれに不正な利益を占めるもの」という説明が出ている。
壊され現金が盗まれたＡＴＭ
誰でも考えそうなのが、家宅侵入して金品を盗む、ATMを壊して現金を盗む等々。しかし被害者には悪いが、その被害額は全部併せても数億円程度。「小悪党」でしかない。まだまだカワイイもの。
国際金融寡頭勢力ロックフェラー財閥の一員、ジェイ・ロックフェラー
今回の災害での火事場泥棒チャンピオンはレベルが桁違いだ。何と、この震災、津波、原発事故のドサクサに紛れて100兆円以上の財産を日本国民から奪って行ったという。狡猾なやり方で。これはもう「金融核兵器」と呼ぶべきだろう。（合計１６０兆円、国民１人当たり１３０万円の火事場泥棒被害）
これだけの大きなスケールの火事場泥棒犯罪は、一般的日本人の発想ではあり得ない。犯人は勿論、このブログのメインテーマ「国際金融寡頭勢力」。また、彼等はメディアを操作し、やたらと放射能危機を煽る。彼等のたたみかける波状攻撃に日本人のほとんどは何も気付いていない。
これ程の甚大な被害を受けてもノンビリと 構えている日本国民の神経が信じられない。関西弁だと「あんた、アホとちゃうか！？」ということになる。
では史上最大の火事場泥棒ニュース、とくとご覧あれ（記事に伴う画像は本文には無い）。
転載ウェブサイト：
311東日本大震災にまつわる数々の不自然な現象に気付け
１．戦後最大の不幸である3.11大震災に便乗して大量円買いが起きた不思議
本ブログ前号(注１)にて、3.11大地震直後からの100兆円規模のすさまじい円買いが起き、2011年3月17日には戦後最高値の76円台の超円高相場が出現した事実を取り上げました。この現象は、3.11大地震が発生し、日本に大津波が襲ったという自然災害を目撃した後に起きた現象にしては、あまりに大規模すぎる円買い行動です、津波被害の深刻さが見えてきたのは3.11事件からだいぶ経ってからであるにもかかわらず・・・。
植物と気候変動がお互いにどのように関連する
円の売買を専門とする市場関係者が、近未来、震災復興需要による円需要増加を予測するのは理解できますが、狂ったように、猛烈な100兆円規模の円買い行動がなぜ、こんなに素早くとれるのかは到底、理解できません。
しかしながら、大規模円買いの主が、3.11東日本震災の被害規模を事件発生前から予知できていたなら、事件直後からの確信犯的円買い行動はあり得ます。
ところで、本ブログでは100兆円規模の円買いの主は、世界的寡頭勢力（米国戦争屋と欧州寡頭勢力の呉越同舟勢力）の所有する国際金融資本とみなしています(注１)。
２．国際金融資本にとって3.11事件は二度おいしいビジネスだった
たとえば、円買いに走ったと推測される国際金融資本の代表・JPモルガンは、関東大震災の翌年の1924年、当時の日本政府が発行した1億5000万ドルの米ドル建て震災復興公債を引き受けたそうです(注２)。彼らはすでに日本の大震災でもうけた実績があるということです。
JPモルガン・チェイスマンハッタン銀行
ちなみにJPモルガンはRFグループの金融機関であったチェイスマンハッタン銀行と合併しています。そして、チェイスマンハッタン銀行の元頭取・デビッドRFは戦後日本を属国支配する米国戦争屋のボスです。
戦後日本を属国支配する米国戦争屋のボス
チェイスマンハッタン銀行の元頭取・デビッドRF
なお、上記の米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン(米国人ジャパンハンドラー含む)の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
この構図から、JPモルガン（＝米戦争屋ボス配下）など国際金融資本が、3.11事件直後から、猛烈な円買いドル売りを行った理由が読めてきます。
（１）日本国民の資産の一方的な米国移転(新帝国循環)
JPモルガンなどが日本市場で円買いして売った米ドル100兆円規模を日銀が引き受け、100兆円規模の米国債の購入代金となります。結局、この米国債は一方的な資産移転(新帝国循環)となります、つまり日本には戻ってこないということです。（震災直後の６０兆円と併せ合計１６０兆円、国民１人当たり１３０万円の火事場泥棒被害を受けた計算になる。被害届は出されただろうか？）
（２）3.11事件で円買いした国際金融資本が近未来、日本政府の円建て復興公債を引き受ける
日食をveiwする方法
関東大震災時と同様に、いずれ日本政府が発行するであろう3.11大震災復興公債を100兆円規模の手元円資金にて引き受ける。そして、この円建て公債を証券化して日本の金融機関に売りつけて、利ザヤを稼ぐ
こうして、3.11大震災のおかげで国際金融資本および米国政府は、100兆円規模の米国債が日本で売れるのみならず、同時に手元円で引き受けた円建て震災復興債を証券化して売り、またもうけるという二度おいしいビジネスとなるわけです。
この構図は、日本国民が"自分のカネで自分が買われる"という、悪夢の小泉政権時代の再来と言えます(注３)。
３．3.11大震災をビジネスチャンスにする輩が存在する
3.11大震災に伴う復興需要でウハウハなのは、住宅会社や土建会社ですが、岩手県盛岡市の中堅住宅会社・東日本ハウスの株が上昇し始めたのは2011年2月中旬頃からですが、地震直前の3月8日頃からさらに急騰しています。明らかに不自然な株価急騰現象です。
上のチャートは岩手県盛岡市を本拠地とする東日本ハウス株式会社のもの。直前になって急激に株価が騰がっていて、取引も急増。3月8日の時点では、大地震の予兆はなかったので、これは不自然。予め震災を知っていたと見るしか無い。
さて、海底大地震の予兆で代表的な現象はイルカやクジラの死体の漂着ですが、茨城県鹿嶋市の海岸に50頭のイルカの死体が打ち上げられていたのは、2011年3月4日夜です。東日本ハウス株の買い手は、この現象を知って、いよいよ東北地方で地震が近いとわかったと推測されます。
震災の1週間前、3月4日茨城・鹿嶋市の海岸に多数のイルカが打ち上げられた。5日朝までに打ち上げられたイルカ（カズハゴンドウ）は52頭。茨城県大洗水族館や市の職員、地元住民やサーファーらの懸命の救出作業によって22頭が海へ戻された。皆さんの地域の海岸でこのような現象が起きたら、原子力潜水艦が強力なソナーを発信して地震兵器作戦行動に入った可能性がある。巨大地震と津波発生に要注意！
このように、日本の内外に、3.11事件の勃発を待ち構えて、儲けようと企んでいる輩が存在しています。ちなみに、2001年の米国9.11事件のときも、WTCビルに激突した航空機の航空会社であるユナイテッド航空とアメリカン航空の株を空売りしておおもうけした国際金融資本がありました。
４．セシウム汚染牛肉事件：なぜ、稲わらの放射能は異様に高濃度なのか
透明な媒質を通過する光はなり
ところで今、セシウム汚染牛肉流通事件が拡大の一途ですが、日本国民をパニックに陥れるには十分なインパクトです。
この事件が急浮上してきて、今、日々、事件規模が拡大しています。数百頭分の汚染牛肉が全国規模で流通しているようです。
この事件は、かつての豚インフル事件や鳥インフル事件の不自然さ(注４)にそっくりです。これらの事件も、偶然に自然発生した事件とは思えません。
2010年宮崎県を襲った口蹄疫テロと今回の放射能テロで、8月9日、遂に耐えきれず倒産した安愚楽牧場。負債総額は4,330億円以上、被害会員数は7万3,000人超（東京商工リサーチ）。
今回の汚染牛肉事件で誰もが疑問なのは、東電福島事故原発から100km以上も離れた宮城県や新潟県の牛も汚染されている点、しかも、汚染牛が食べたといわれる稲わらの残りから数十万ベクレル/kgもの放射能が検出されている例があるとの情報です。
政府や専門家は例によって、いろいろもっともらしい解説しています。3.11事件前まで、田んぼに放置してあった稲わらを事件後、集めて牛に与えたとのことです。だから稲わらが汚染されたのは、3月14日の3号機爆発で広域に飛散した放射能が田んぼの稲わらに降り注いだためとのことで� ��が、それにしては何十万ベクレル/kgという計測値が検出されるのは到底理解できません。
もしそうなら、稲わらのみならず、東日本の住宅地、畑、田んぼ、そして森林の植物などの全部に高濃度放射能が検出されるはずです。
５．福島県郡山市で50万ベクレル/kgもの高濃度汚染稲わらがみつかる不思議
マスコミ報道によれば、2011年7月16日、福島県郡山市の農家の稲わらから50万ベクレル/kgの放射性セシウムが検出されたそうです。郡山市は東北新幹線の駅のある中規模都市ですが、この場所で、これほど高濃度の放射性セシウムが地上に溜まっているのなら、本来ならば、東北新幹線を走らせることは不可のはずだし、郡山市街に人が住むこともできないはずです。
放射能を含む汚泥や廃棄物が焼却処理された後の残存物から高濃度放射性物質が検出される場合は、濃縮されたため高濃度化したと説明できますが、3.14の3号機爆発後に、屋外に放置された稲わらに高濃度放射性セシウムが存在するという情報は、新幹線郡山駅を含む、その周辺一帯から同レベルの高濃度の放射性セシウムが発見されないかぎり、合理的説明ができま� �ん。
日本国民は不当に、放射能恐怖を煽られています。このままでは、国産の米、牛肉、野菜、果物、近海水産物はすべて、汚染されているという恐怖から逃れることができません。その結果、おもむろに、米国産の米や牛肉を買えと米国から要求されたら、ふらふらと国民はそれになびいていきそうです。そうなったら、日本の農業は確実に崩壊します。
この状態を喜ぶのは誰でしょうか・・・。
※解説
50万ベクレル/kgの放射性セシウムとは一体どの程度の放射能汚染なのか？驚くなかれ、あのチェルノブイリ原発事故の強制立ち退き地域基準の10倍以上の汚染ということになる。山形大学でも同じレベルの汚染が検出されたという。福島原発から山形市の直線距離110kmから判断すると、東北地方は全て「強制立ち退き」でゴーストタウン化する。東京でさえ、「補償付き任意立ち退き地域」ということに。東北、北陸、関東は全滅だ。何者かがそこにわざわざ、高濃度の放射能汚染物質を置いて数値を計ったか、或いは全くのデタラメな数値を、メディアが何のチェックもしないで報道したか、どちらかだろう。いずれにせよ、ふざけた話だ。
以下、参考ウェブサイト情報：
今回のサンプリングが、地表何センチまでのサンプルか は解りませんが、「大学屋上の排水口周辺のほこりから」となってますので、１ｃｍとして（1Bq/kg＝13Bq/m2） 500000ベクレル×13＝6500000Bq/m2 これをチェルノブイリの基準に合わせると、175Ci/km2 ※1Ci（キュリー）＝37000MBq（MBqは百万ベクレル） 175Ci/km2････∑(ﾟﾛﾟ;)ｴｪｯ!? ＜チェルノブイリ＞
第一区分（強制移住エリア）：15Ci以上/km2
第二区分（補償つき任意移住エリア）：5-15Ci/km2
第三区分（放射線管理エリア）：1-5Ci/km2
0 件のコメント:
コメントを投稿